値引き要求を受けたときの粗利の変化の計算（必要な追加売上・案件数）

値引きを求められたとき、粗利がどれだけ減るか、同じ粗利を保つには、どれだけ売上や案件数が必要かを計算します。受けるかどうかの判断材料に使えます。

現在の見積額（税抜）円

その案件の原価（外注費・実費・自分の作業コストなど）円

値引きの指定の仕方

値引き率（「割合」のときだけ使う）%

値引き額（「金額」のときだけ使う）円

粗利は 200,000円から 150,000円へ（25.0%減）

値引き前の見積額	500,000円
値引き額	50,000円
値引き後の見積額	450,000円
値引き前の粗利	200,000円（粗利率 40.0%）
値引き後の粗利	150,000円（粗利率 33.3%）
粗利の減り方	25.0%減
同じ粗利を保つのに必要な売上（値引き後の粗利率のまま）	600,000円
現在の売上との差（追加で必要な売上）	150,000円
同じ粗利を保つのに必要な案件数	1.33件分

粗利は、見積額から原価を引いた額です。原価に自分の作業時間を含めるかどうかで、結果が変わります。

値引きの代わりに、範囲を減らす・支払いを早めてもらうなどの案も、あわせて比べます。

計算のしくみ

値引きは、原価が変わらないまま見積額だけが減るため、減った額がそのまま粗利から引かれます。粗利率が低い案件ほど、同じ値引き率でも、粗利の減り方が大きくなります。

同じ粗利を保つには、値引き後の粗利率で割り戻した売上が必要です。そこから、案件をいくつ多く受ける必要があるかが見えます。

原価には何を入れますか？

外注費やライセンスなどの実費に加え、自分の作業時間を時給で換算して入れると、実態に近い判断ができます。

値引きに応じるかどうかの目安はありますか？

一律の基準はありません。粗利が目標を下回るか、追加の案件につながる見込みがあるかを見て、自分で決めます。